Micronが1四半期で売上4倍。メモリがAIバブルの「本丸」になった決算だった

メモリは長く「価格が乱高下する、儲かりにくい量産部品」と見られてきました。その常識を、AIサーバーに大量に積まれるHBMの異常な需要が覆しつつあります。半導体そのものの基礎は「半導体とは何か」で確認できます。

何が起きたのか

Micronは2026年6月24日、2026会計年度第3四半期（5月28日締め）の決算を発表しました。主要な数字は次の通りです（Micron IR・CNBC）。

売上は四半期として過去最高を更新しました。記録的な数字と強い需要見通しが評価され、メモリ専業のMicronがAIブームの中心的な受益者と見なされました。

主役は、AIサーバー向けのHBM（広帯域メモリ）です。HBMは、DRAM（データを記憶する半導体メモリの標準的な種類）のチップを何段も縦に積み、GPUと太く短い配線で直結したメモリを指します。一度に運べるデータ量が桁違いに大きく、AI計算の主役部品になっています。

なぜ粗利率84.9%が異常なのか

粗利率とは、売上から製造原価を引いた利益が、売上に占める割合のことです。メモリは需給で価格が大きく動く量産品で、好況期でも50〜60%台にとどまることが多いです。しかし今回の**84.9%**は、その常識から大きく外れています（Micron IR）。

理由は、価格を決める力がメーカー側に移ったことにあります。つまり、HBMが完売し、顧客が「作ってもらえるだけありがたい」状況になると、価格は供給側が主導します。AI半導体の性能をメモリが左右する構図は「AIの性能を決めていたのは、GPUより「メモリ」だった」で基礎から解説しています。

ただし、純利益（売上から税金まで全費用を引いた最終的なもうけ）は割り引いて見たいところです。GAAP純利益282.4億ドルは売上に対して過大で、繰延税金資産の計上など一時的な会計要因を含む可能性があります。この決算の実力は、売上・粗利率・HBM完売という事業の数字で読むのが妥当です（SEC 8-K）。

HBMはなぜ完売し続けるのか

HBMが売り切れ続けるのは、AIサーバー1台が積むメモリ量が膨大で、需要が供給能力を上回っているからです。しかもMicronはこの供給不足が2027年以降も続くと見ています。つまり、作る端から売れていく状態が、数年単位で続く見通しです（Micron IR）。

需要の裾野は次世代にも広がっています。

• 次世代のHBM4は、すでに売上が10億ドルを突破しました。
• HBM市場の規模は、2025年の約350億ドルから2028年に約1,000億ドルへ拡大する予測です（3年で約3倍）。

メモリ各社の勢力図がHBMで塗り替わった流れは「26年ぶりに首位交代。HBMがメモリ業界の勢力図を塗り替えた」で、Micronという会社の全体像は「Micron企業解説」で扱っています。

需要はどこまで固まっているのか

今回の決算で見逃せないのが、需要の「固さ」です。Micronは16件の戦略契約を結び、最低契約売上として約1,000億ドルを積み上げました。顧客からの前受金（前払い金）も220億ドルに達します（Micron IR）。

つまり、顧客が前金を払ってでも供給を確保しようとしています。これは、AI半導体の需要が一過性のブームではなく、複数年の契約として固まりつつあることを示します。

今後どうなるか

当面は、メモリの強い上昇局面が続く見通しです。完売と長期契約に支えられ、需要の見通しはかつてなく高い水準にあります。

ただし、注意すべきは「サイクルの反転」です。メモリは数年ごとに大儲けと大赤字を繰り返す産業で、増産投資が実を結び供給が需要に追いついた瞬間、価格は下がり始めます。その仕組みは「なぜメモリは、大儲けと大赤字を数年ごとに繰り返すのか」で扱っています。

今回の決算はメモリがAIバブルの「本丸」になったことを示しましたが、好調がいつまで続くかは需給次第です。なお本記事は投資助言ではありません。

MicronやNVIDIAのような米国半導体株を日本から買う手順は、「米国半導体株の始め方」で解説しています。