NVIDIAの株は日本から1株だけ買える。米国半導体株の始め方と証券会社の選び方

「AI半導体のニュースはよく見るけれど、株はどう買うのか分からない」。そんな読者に向けた記事です。半導体産業そのものの解説は他の記事に譲り、ここでは「日本からどう買うか」だけに絞ります。なお本記事は制度や仕組みの情報提供であり、特定の銘柄や証券会社を推奨するものではありません。

米国半導体株は日本からどう買うのか

結論はシンプルです。米国株を取り扱う日本のネット証券に口座を開き、入金して、銘柄を選んで注文する。この3ステップで、NVIDIAもMicronも日本の自宅から買えます。証券口座の開設はオンラインで完結し、本人確認書類とマイナンバーがあれば数日で取引を始められます（日本証券業協会）。

ここで入門者が驚くのが売買単位です。日本株には「単元株制度」という決まりがあり、東京証券取引所の株は原則100株単位でしか買えません。一方、米国株にはこの制度がなく、どの銘柄も1株から買えます。つまり、時価総額が世界最大級のNVIDIAでも、1株分の資金があれば株主になれます。

注文方法も日本株とほぼ同じです。買いたい価格を指定する「指値」か、価格を指定しない「成行」を選んで発注します。多くのネット証券はスマホアプリに対応しており、日本株と同じ感覚で操作できます。

日本株と何が違うのか

米国株と日本株の主な違いは、売買単位・取引時間・通貨の3点です。まとめると次の通りです。

取引時間は米国市場に合わせるため、日本時間の深夜になります。ただし、注文は取引時間外でも予約として出せるため、夜中に起きている必要はありません。証券会社によっては、立会時間の前後に取引できる時間外取引に対応する場合もあります。

通貨の違いは、コストとリスクの両方に効きます。米国株は米ドル建てのため、円をドルに替える工程が発生し、その際に為替手数料や為替スプレッド（両替レートに上乗せされる差額分）がかかるのが一般的です。また、1日の値幅制限がないため、決算などの材料で株価が1日で大きく動くことがあります。実例は「Micronの2026年第3四半期決算」が分かりやすく、発表翌日に株価は約14%動きました。

証券会社はどう選べばいいのか

米国株を扱う主要なネット証券には、SBI証券・楽天証券・マネックス証券・moomoo証券などがあります。どれが良いかは人によって異なるため、次の4つの観点で比較するのが定石です。

• 米国株の取扱銘柄数：主要な半導体銘柄はどの社もほぼ揃えていますが、中小型株やIPO直後の銘柄まで買えるかは差が出ます。
• 為替手数料の有無・水準：円とドルの両替コストは取引のたびに効いてくる実質的なコストです。
• NISA（成長投資枠）への対応：NISA口座で米国株を買えるか、対象銘柄の範囲はどこまでかを確認します。
• アプリ・情報ツールの使いやすさ：決算情報やチャートをどこまで日本語で見られるかも、継続のしやすさを左右します。

手数料や為替コストの具体的な水準は各社が頻繁に改定するため、本記事では金額を記載しません。最新の条件は必ず各社の公式サイトで確認してください。

口座開設は各社の公式サイトから行えます。

NISAで米国株は買えるのか

買えます。NISA（少額投資非課税制度）の成長投資枠では、上場株式が投資対象となっており、米国株や米国ETFも購入できます。成長投資枠の年間投資枠は240万円、制度全体の非課税保有限度額は1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）です（金融庁）。

NISA口座で買った米国株は、値上がり益と配当にかかる国内の税金が非課税になります。ただし、米国株の配当には米国側で源泉徴収される税があり、この部分はNISAでも差し引かれます。また、NISAで取り扱う米国株の範囲は証券会社ごとに異なるため、口座開設前の確認が必要です。

個別株を選ぶのが難しいと感じるなら、半導体株をまとめて持てる指数連動型のETF・投資信託から入る選択肢もあります。詳しくは「半導体株は、1社を当てるより“指数ごと”買う時代になった」で整理しています。

どんな半導体銘柄があるのか

米国市場に上場する主な半導体関連銘柄を、役割の紹介として挙げます。いずれも例示であり、購入を推奨するものではありません。

• NVIDIA（エヌビディア）：AI計算の中心となるGPUの最大手。次世代チップの動向は「Vera Rubinの解説記事」で扱っています。
• AMD：CPUとGPUの両方を設計する、NVIDIAの主要な競合。
• Micron（マイクロン）：米国唯一の大手メモリメーカー。AI向けHBM（広帯域メモリ）で急成長中。
• Intel（インテル）：CPUの老舗で、製造部門の立て直しを進める。
• TSMC（ADR）：世界最大の半導体受託製造企業。台湾企業ですが、ADR（米国預託証券。外国企業の株を米国市場で売買できる仕組み）として米国市場で買えます。
• ASML（ADR）：最先端チップ製造に不可欠な露光装置を独占供給するオランダ企業。こちらもADRで購入できます。

このように、設計・メモリ・製造・装置と役割の違う企業が米国市場に揃っています。個別銘柄の買い方の実践的な流れは、同日公開の姉妹記事「半導体株の買い方」でも解説しています。

買う前に知っておくべきリスクは何か

米国半導体株には、少なくとも2種類のリスクが重なります。

第1に為替リスクです。米国株は米ドル建てのため、株価が同じでも円高が進めば円換算の資産価値は目減りします。たとえば1ドル150円のときに買った株は、1ドル135円になると株価が変わらなくても円ベースで10%目減りします。

第2に半導体サイクルです。半導体は需要と供給が数年周期で振れる「シリコンサイクル」を持つ産業で、好況期の急騰と調整期の急落を繰り返してきました。値幅制限のない米国市場では、この振れがそのまま株価に出ます。1社に集中せず、時間や銘柄を分けて向き合う考え方が広く知られているのはこのためです。

米国半導体株は、日本から1株ずつ、NISAも使いながら買える身近な投資対象になりました。一方で、値動きの大きさと為替の影響は日本株以上です。仕組みとリスクを理解したうえで、少額から慣れていくのが現実的な始め方です。

投資は元本割れのリスクがあります。為替変動により円換算の資産価値も変動します。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。本記事は投資助言ではありません。