日本一データセンターが集まる街は、千葉県の印西だった

データセンターと聞いても、どこにあるのか実感がわかないかもしれません。ですが日本では、集まる場所がはっきり決まっています。立地を決める一般的な条件は「データセンターはどこに建てられるか」で扱っており、本記事はその「実際の集積地」を地図で見ていきます。

データセンターの集積地はどこにあるのか

まず全体像です。日本のデータセンターは、電力容量で見ると約9割が東京圏・大阪圏の2つに集中しています。さらにそれぞれの圏内で、特定の市や地区に固まっています。たとえるなら、コンビニが駅前に集まるように、データセンターも条件のそろった土地に吸い寄せられます。

なぜ偏るのかというと、立地に必要な条件——大量の電力、硬い地盤、低い災害リスク、速い通信（低遅延）、相互接続点への近さ——がそろう場所が限られているからです。以下、主要な集積地を順に見ていきます（JLL）。

なぜ印西がデータセンターの聖地なのか

千葉県印西市は、国内最大のデータセンター集積地で「データセンター銀座」とも呼ばれます。理由は4つに整理できます。

第一に、地盤が硬いこと。印西は下総台地（しもうさだいち＝固く締まった古い台地）の上にあり、地震の揺れや液状化（地面が泥状になる現象）に強いとされます。第二に、災害リスクが低いこと。海岸から約35km内陸の台地で大きな川もなく、津波や洪水の心配が小さい。

第三に、電力環境です。もともと銀行や金融機関の大型コンピューターセンターが集まっており、特別高圧（とくべつこうあつ＝大容量の電気を受けるしくみ）の受電設備が整っていました。第四に、首都圏に近いこと。東京都心まで鉄道で30〜40分ほどで、利用者に近く通信が速い。

この土台の上に、外資のクラウド事業者が次々と進出しました。ハイパースケーラーのGoogleは、2023年に国内初のデータセンターを印西に開設しています。日本IBM・NTT・AWS・Colt・AirTrunkなども拠点を構えます（Google）（MCデジタル・リアルティ）。

昭島や都心（大手町・品川）はなぜ選ばれるのか

東京圏には、印西とは別のタイプの集積地もあります。

ひとつは昭島（あきしま）などの郊外型です。東京都昭島市では、日本GLPが約58.8haの広大な用地に、データセンター8棟を含む大規模開発（GLP昭島プロジェクト）を進めています。完成すれば国内最大級です。都心では確保できない広い土地を取りつつ、首都圏の低遅延を保てるのが利点です。

ただし消費電力は大きく、産業技術総合研究所の分析では、この施設群の年間消費電力は昭島市全体の約6倍規模になると指摘され、地元では水や緑地への懸念も出ています。

もうひとつが、大手町・品川など都心の相互接続ハブです。土地代が高い都心になぜデータセンターがあるのかというと、ここがIX（アイエックス＝インターネット相互接続点で、事業者どうしが回線を直接つなぐ拠点）の集まる場所だからです。

1997年に日本初の商用IX「JPIX」が大手町に置かれて以来、国内の主要なIXと通信事業者が大手町に集積しました。こうした施設はキャリアニュートラル（特定の通信会社に偏らない中立な施設）で、構内で多数の事業者と低遅延につながれます。金融や大企業に近く、応答速度が命のサービスに向きます（JPNIC）。

関西（彩都・けいはんな・生駒）はなぜ第2の核なのか

西日本の中心は大阪圏です。関西の集積地は、大阪都心に加えて、彩都（さいと＝大阪府茨木市・箕面市）と、けいはんな学研都市（京都・大阪・奈良にまたがる関西文化学術研究都市。奈良県の生駒もこのエリア）の3つに整理できます。

関西が重要な最大の理由は、東西分散です。大阪は東京から約400km離れ、地震の起きる帯（地震帯）も電力会社の系統も異なります。そのため、首都圏が大規模災害に見舞われたときのバックアップ拠点（DR／BCP＝災害時に事業を止めないための備え）になります。

加えて、大阪は国内2位の経済圏で、西日本の利用者に近いという強みもあります。生駒には、総受電50MW（メガワット＝電力の大きさの単位）級のIDCフロンティアのデータセンターなどがあります（IDCフロンティア）。

なぜいま北海道・九州に広がるのか

近年の大きな変化が、地方への分散です。背景にあるのは電力不足です。東京圏では電力需給が逼迫し、新しい大規模データセンターを建てるための電力を確保しにくくなっています。電力がいまや最大の制約であることは「AIデータセンターと電力危機」で詳しく扱っています。

そこで政府（経済産業省）は、東京圏・大阪圏を補完する「第3・第4の中核拠点」を北海道と九州に整備する方針を打ち出しました。大規模災害や経済安全保障のリスクを分散する狙いです。北海道では、ソフトバンクが苫小牧（とまこまい）にAIデータセンターを建設中で、経済産業省が最大約300億円を補助します。

すでに石狩市では、さくらインターネットが冷涼な外気で冷やす外気冷房（外の冷たい空気でサーバーを冷やす方式）のデータセンターを運用し、都市型に比べ消費電力を約4割削減しています。また九州では、比較的安い電力と高い脱炭素電源比率を背景に、北九州・福岡が新たな核として注目されています（経済産業省）（さくらインターネット）。

データセンターの立地は何で決まるのか

ここまでの集積地を貫く、立地の決め手をまとめます。

• 電力：いまや最大の制約。大容量を安定して引けるか。
• 地盤・災害リスク：硬い地盤で地震・液状化・津波・洪水に強いか。
• 低遅延と相互接続（IX）：利用者や他事業者に近く、通信が速いか。
• 通信インフラ：光ファイバーや「海底ケーブル」（海の底を通る国際通信網）につながるか。
• 冷却：「データセンターの冷却」や「液冷」（水などの液体で冷やす方式）で、効率よく熱を逃がせるか。
• 災害分散（DR）：東京と大阪のように、被災時に共倒れしない地理的な分散。

これらの条件は、データセンターの立地論として学術的にも研究されています（大庭・鎌田「データセンター立地をめぐる英国・ロンドン都市圏の都市計画課題と日本への政策的示唆」など）。同じ場所に集まれば効率は良い一方、電力や災害のリスクも集中します。日本のデータセンター地図がいま、東京・大阪一極から地方分散へと書き換わりつつあるのは、その綱引きの結果です（大庭哲治・鎌田佑太郎『都市計画報告集』24）。

この記事のまとめ

• 日本のデータセンターは電力容量ベースで約9割が東京圏・大阪圏に集中している。
• 国内最大の集積地は千葉県印西市。硬い地盤・低災害・特別高圧の電力・首都圏近接がそろう。
• 都心（大手町・品川）は相互接続（IX）のハブで、低遅延で多数の事業者とつながれる。1997年のJPIXが起点。
• 関西（彩都・けいはんな・生駒）は東京と約400km離れた東西分散のバックアップ拠点。
• 電力不足と政府方針で、北海道（苫小牧・石狩）や九州（北九州・福岡）への地方分散が進んでいる。

なお本記事は投資助言ではありません。